こんにちは。くまきち@アメリカ駐在🇺🇸です。
さて、いまや多くの日系企業が、グローバル企業を謳っております。
しかし、グローバル企業をうたうにも関わらず、その実態は、多くの社員が、英語を話せないという状況になっています。
一部の企業や特定の部門を除いては、多くの企業で、英語が話せない社員がたくさん存在しています。
もちろん仕事で使わないなら全然問題ないのです。
ここで言っているのは、仕事で英語を使うにも関わらず、英語が話せないという状況を言っています。
スピードと質が下がりパフォーマンスが低下している
このような悩みを持った方に向けた記事になります。
✅記事を書いている人
日系企業の英語力が低すぎる問題について
今回お伝えしたいことは、次のとおりです。
・実用レベルの英会話研修を導入すべき
・日本の英語教育の弊害
・会社でオンライン英会話を補助すれば良い
順番に解説していきます。
実用レベルの英会話研修を導入すべき
早速結論ですが、仕事で英語を使うのに、英語ができないままの社員を放置する理由はありません。
こういう人たちが、英語を勉強せずに済んできたのは、TOEICの点数だけは最低限持っていたり、まわりの英語を話せる人に頼ってきたからです。
しかし、人に頼るのは効率が悪く、時間も余計にかかります。
また、当事者でない人に通訳をお願いしても、いくら英語がわかるといっても背景や文脈がわからなければ、間違えるリスクもあります。
それに、英語ができる人の時間を奪っていいはずもありません。
対処法は簡単です。
会社で、英会話の研修を義務化するだけです。
もちろん社員全員ではなく、社内外のコミュニケーションで、明らかに英語を使えたほうがパフォーマンスが上がると思われる人のみを対象にすればよいのてます。
TOEICよりも英会話を先に習得してもらうほうがよっぽど実践的ですよね。
日本の英語教育の弊害
そもそもの問題は、日本の英語教育にあります。だいたいの人は、中学、高校で英語を勉強しているはずですが、そのほとんどがリーディングばかりです。
一番大切な、スピーキングの授業は、全くと言っていいほどカリキュラムにありませんでした。
学校でスピーキングの授業さえあれば、きっとたくさんの日本人がもっと英語を話せたでしょう。
いまさらいっても仕方ありませんが、残念でなりませんね。
他の諸外国と比べても、日本人の平均的な英会話力は、あまり高くありません。
こうなると、個人個人で個別に対策を打つしかありませんね。
会社でオンライン英会話を補助すれば良い
昔の会社の英語研修といえば、わざわざ英会話の講師を外部から読んできて、研修生を会議室に集めて、土日に開催、というイメージですよね。
しかし、いまはそんな面倒なことする必要は全くありません。
いまは、オンライン英会話があります。
社員に補助をしてあげさえすれば、いつでも好きな時に受けてもらえばいいわけです。
で、定期的にレベルチェックでもすれば済む話ですね。
やることは至ってシンプルです。
英語ペラペラになるのは大変ですが、最低限の会話をするレベルにいくまでは、そんなに時間はかかりません。
やらない理由はないので、すぐに色々な企業でオンライン英会話を導入すべきです。
法人向けにコスパの良いサービスもあると思います。
いかがでしょうか。
英語を使う仕事なのに英語ができない社員をそのままにする理由はありませんね。
今回は以上になります。
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